健康経営に従業員は満足しているのか～健康経営施策に関する従業員の意識調査レポートを公開～

2026.02.06

男女の正社員400名を対象に、職場の健康経営施策に対する意識を調査　

ブランドマーケティング領域のコンサルティングファーム、株式会社バイデンハウス（所在地：東京都港区、代表取締役：石崎健人）は、健康経営施策に対する従業員の意識実態を明らかにすることを目的とした調査を実施しました。

近年、経済産業省の後押しもあり、さまざまな健康経営施策が企業にて導入されています。一方で、企業の健康経営施策を従業員が実際にどのように評価しているのかについてはあまり語られていません。

上記の関心をもとに、当社は男女の正社員400名を対象に定量調査を実施しました。調査の結果、身体の健康増進施策が最も効果の高い施策であることが明らかになりました。

調査概要および調査結果の詳細は以下からご覧いただけます。

[調査レポートをダウンロードする]

調査概要

調査名：健康経営施策に関する従業員の意識調査
調査対象：
- 20歳以上の男女400名
- 勤務先：従業員300名以上規模
- 正社員
主な評価観点：
- 役に立ったか
- 生活習慣の改善に寄与したか
- 働きやすくなったか
- 労働意欲が上がったか
- 勤務先への評価が上がったか
調査時期：2025年11月
調査方法：Webアンケート
調査主体：株式会社バイデンハウス

本調査で評価対象とした健康経営施策

経済産業省「健康経営認定要件（大規模法人）」
https://kenko-keiei.jp/wp-content/themes/kenko_keiei_cms/files/250818_dai_ninteiyoken.pdf
経済産業省「健康経営認定要件（中小規模法人）」
https://kenko-keiei.jp/wp-content/themes/kenko_keiei_cms/files/r6chu_ninteiyoken.pdf
身体の健康増進施策
- 健康診断の結果に基づき保健師・管理栄養士などが指導してくれる機会がある
- 食生活の改善を目的に社食のヘルシーメニューが用意されていたり、会社から栄養に関する情報発信がある
- 運動機会の増進を目的にウォーキングキャンペーンや社内運動イベントやスポーツジム利用費補助などがある
心の健康増進施策
- 長時間労働の抑制を目的に残業時間の上限設定や有休取得の推奨やノー残業デーがある
- 心の健康保持・増進を目的にメンタルヘルス研修や定期的なストレスチェック・産業医・カウンセラーへの相談窓口が用意されている
感染予防施策
- インフルエンザ予防接種の費用補助や手指消毒・マスク設置や感染症に関する情報発信があ
禁煙化施策
- 喫煙率低下に向けた取組みとして建物内全面禁煙、就業中禁煙になってい
- 禁煙成功を目的に禁煙指導や禁煙外来補助や禁煙チャレンジキャンペーンや喫煙者への面談の機会を会社が用意している

回答者の7割以上が身体の健康増進と感染症予防施策に参加

各健康施策を勤め先で実施している・過去に実施していた正社員を対象に、施策への参加状況を比較したところ、身体の健康増進施策と感染症予防施策は7割強、心の健康施策は6割強が参加したことがあることわかりました。一方で禁煙化施策への参加率は4割強と相対的に低い水準にとどまっています。

身体の健康増進施策

全観点で参加者の5割から高い評価を得ており、今回の調査対象とした4施策の中で従業員が価値を感じやすい施策の1つと言えるでしょう。

心の健康増進施策

参加者において「身体の健康増進施策」より全体的に低い評価になりました。参加したにもかかわらず便益をあまり感じられなかったことが示唆されます。
ただし非参加者が「身体の健康増進」よりも全体的に高く評価しているため、参加をしていない従業員にもポジティブなイメージを与えているようです。
参加こそしていないものの、「自分のメンタルヘルスに万が一のことがあった際のセーフティネット」として安心感を感じられているのではないか、という仮説が示唆されます。

感染予防施策

労働意欲の観点以外は今回対象とした施策のうち、最も高い評価を得ています。コロナウイルス感染症によるワクチン施策や、コロナ禍による予防意識の高まりによる影響が推察されます。

禁煙化施策

「身体の健康増進」と「感染症予防」と比べると全体的に評価が低く、従業員が便益を感じづらい施策であるようです。

「今後注力してほしい施策」としては「身体の健康施策」「心の健康施策」が期待される結果に

　「今後、会社により力を入れてほしい健康施策」について、施策参加者からは「身体の健康施策」「心の健康施策」に票が集まりました。一方、「感染症予防」「禁煙化施策」は施策参加者からの票が相対的に集まりづらい結果となりました。
「身体の健康施策」の社食でのヘルシーメニュー提供は社員が喜ぶ施策なのでしょうね。故に「身体の健康施策」への期待が高く出ていることが想定されます。
また「心の健康施策」については、精神疾患を抱える方が多くなり社会問題化していることが背景にあると推察されます。
勤務先が「心の健康施策」を用意することは、自身の万が一の時のセーフティーネットとして作動することから、就業者に安心感を与えているのではないでしょうか。
一方で「感染症予防」についてはコロナ禍が終わり、危機意識がある程度落ち着いたのではないか、と推察されます。

「禁煙化施策」については、喫煙状況に応じて比較したところ想定外の結果となりました。禁煙化施策はたばこを吸う人・吸わない人・辞めた人のいずれの層においても、勤務先に力を入れてほしい施策として優先順位がもっとも低いことがわかります。たばこを吸わない従業員においても禁煙化施策は優先度が低いのは意外ですね。

健康経営の価値

本調査から、従業員の参加率がよく、価値を感じてもらいやすい施策は「身体の健康施策」であることが明らかになりました。企業の投資として、従業員に喜ばれる健康経営施策が実施されることで、従業員の家族、ひいては社会全体のウェルビーイングの質が上がっていくのではないでしょうか。

バイデンハウスについて

Weiden Haus(バイデンハウス)はブランド・マーケティング領域のコンサルティングファームです。革新的な戦略的思考と、長年の生活者研究に裏付けられた市場への卓越した洞察力で、テクノロジーからラグジュアリーまで多岐にわたる大手ブランドの価値向上および持続的な成長を支援しています。当社のオフィスは、東京・シンガポール・ニューデリー・サンフランシスコ・フランクフルトに位置し、これまでにBest Global BrandsⓇのうち20以上のグローバルブランドに対して、ブランディングおよびマーケティングの提言を行って参りました。

会社名：株式会社バイデンハウス Weiden Haus Co., Ltd
事業内容：コンサルティング事業
代表取締役：石崎健人
所在地：〒107-0052 東京都港区赤坂2-14-8 山口建設ビル
会社HP：https://www.weiden-haus.com/
- インタビュールーム：https://interview.weiden-haus.com/
- 若者の研究所：https://lab.weiden-haus.com
- リサート：https://researto.com/

この記事の監修者

石崎健人 | 株式会社バイデンハウスマネージング・ディレクター

外資系コンサルティング・ファーム等を経て現職。バイデンハウスの消費財、ラグジュアリー、テクノロジー領域のリーダーシップ。生活者への鋭い観察眼と洞察力を強みに、生活者インサイトの提供を得意とする。2022年より株式会社バイデンハウス代表取締役。2025年よりインタビュールーム株式会社（リサート）取締役。アドタイにてZ世代の誤解とリアル。「ビーリアルな、密着エスノ記」連載中。